よくあるご質問
(FAQ)


製品について
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低圧配電制御機器
『 低圧配電制御機器 』 内のFAQ
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ノーヒューズ遮断器のC動作特性曲線(Cカーブ)、D動作特性極線(Dカーブ)対応可否
C動作特性曲線、D動作特性極線はIEC 60898(ミニチュアサーキットブレーカ)に規定された瞬時引きはずし特性で、国内のノーヒューズ遮断器は対応していません。(瞬時引きはずし範囲は下記参照) ・B動作特性曲線:3Inを超え5In以下 ・C動作特性曲線:5Inを超え10In以下 ・D動作特性曲線:10Inを... 詳細表示
- FAQ番号:24915
- 公開日時:2019/04/17 13:24
- カテゴリー: 配線用遮断器
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逆接続で使用する時には、メグ測定スイッチ(MG)付としてください。 遮断器が逆接続の状態の時は、遮断器がOFFやトリップ状態であっても、テストボタンを押すと過電圧モードまたは漏電モードで引きはずしコイルを励磁してしまいます。 これは過電圧検出または漏電検出電子回路やそれらの引きはずしコイルの電源が、遮断器負荷... 詳細表示
- FAQ番号:17601
- 公開日時:2013/07/26 13:19
- 更新日時:2024/01/26 10:14
- カテゴリー: 単相3線回路専用遮断器
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逆接続可能なノーヒューズ遮断器(サーキットプロテクタ・安全ブレーカ含む)は、カタログ仕様一覧表の逆接続の項目欄にて、”可”と記載されている機種は逆接続が可能な機種です。”-”と記載されている機種は逆接続できない機種となります。 詳細表示
- FAQ番号:17576
- 公開日時:2013/07/05 09:06
- カテゴリー: 配線用遮断器
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一般に負荷電流の1.5倍程度とし、JISまたはJEC規格に定められた値の中から選定します。 詳細表示
- FAQ番号:12880
- 公開日時:2012/03/14 20:00
- カテゴリー: 計器用変成器
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誘導形電力量計の円板が逆回転する要因は以下の2点が考えられます。 (1)自家発電設備があり、電力の潮流が逆潮流であるとき (マイナスの電力を計測したとき) (2)計器用変成器を含め、接続が誤っているとき ア.計器用変成器(VT、CT)の一次端子または二次端子の接続した極性(K、L)が逆になっている... 詳細表示
- FAQ番号:12861
- 公開日時:2012/03/14 20:00
- カテゴリー: 電力量計
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100・125Aフレームと225・250Aフレームの端子ねじの違い(Pなべねじと六角穴付きボルト)について
100・125Aフレームの遮断器は、Pなべねじを採用していますが、225・250Aフレームは、100・125Aフレームの遮断器に比べて接続できる圧着端子や電線が大きく、締付トルクを大きくする必要があるため、六角穴付きボルトとしています。 ※100・125Aフレームの電子式遮断器は、225・250Aフレームと同じ... 詳細表示
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一回りして0kWhから計量します。1.誘導形電力量計の場合 (1)整数桁4桁:9999.8→9999.9→0000.0→0000.1kWh (2)整数桁5桁:99998→99999→00000→00001kWh2.電子式電力量計の場合 (1)整数桁4桁:9999.98→9999.99→0000.00→0000.0... 詳細表示
- FAQ番号:18709
- 公開日時:2015/06/10 14:43
- カテゴリー: 電力量計
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接続電線の長さはCTに接続される計器、継電器、および接続電線の合計負担が定格負担以下となるように決める必要があります。 接続電線の長さは、CTに接続される計器、継電器、および接続電線の合計負担が定格負担を超えないようにして決める必要があります。 接続電線負担の求め方は、計器用変成器カタログP11をご参照ください。... 詳細表示
- FAQ番号:12890
- 公開日時:2012/03/14 20:00
- カテゴリー: 計器用変成器
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漏電アラーム遮断器は、漏電(地絡)を検出し、感度電流以上では漏電警報を出力する配線用遮断器です。 漏電(地絡)発生時に回路を遮断するか、または警報を出力するかを選択したい場合はアラーム・トリップ・ユニット(ATU)付き漏電アラーム遮断器が便利です。 250Aフレーム以上の漏電アラーム遮断器にオプションで準備してい... 詳細表示
- FAQ番号:12774
- 公開日時:2012/02/24 21:21
- カテゴリー: 漏電アラーム遮断器・漏洩電流表示付遮断器
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平成13年4月の法改正で、「電気用品取締法」は「電気用品安全法」に改称されました。『電気用品安全法』とは、電気製品の安全性について規制する法律です。 電気用品の製造、販売等を規制するとともに、電気用品の安全性の確保につき民間事業者の自主的な活動を促進することにより、電気用品による危険及び障害の発生を防止すること... 詳細表示
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