高力率コンバータを設置した場合は、換算係数K5＝0にて計算することが出来ます。
つまり、高調波抑制対策ガイドラインにおいて、高調波電流は発生しないものとして計算することが
出来ます。
なお、高調波発生機器製作者申告書は、ガイドラインに規定のない特殊な回路構成を持った
機器を使用する場合に提出するもので、汎用インバータの場合は必要ありません。